リチウムイオン電池の2.5倍の航続距離が可能な全固体電池量産へホンダ始動
ホンダは、2024年11月21日、栃木県さくら市下河戸の本田技研敷地内に建設した全固体電池のパイロットラインを初公開しました。約430億円を投資したこの施設では、2020年代後半の量産開始を目標に、EVへの搭載に向けた技術検証を行います。
敷地面積約1万2900平方メートル、延床面積約2万7400平方メートルに及ぶ施設内には、電極材の秤量・混練、塗工、ロールプレス、セルの組み立て、化成、モジュールの組み立てまでの一連の工程を検証する設備が配置されています。
2024年春の建屋竣工後、主要設備の搬入をほぼ完了しており、2025年1月の稼働開始を予定しています。
同施設では、従来の液体リチウムイオン電池の製造プロセスをベースに、全固体電池特有の課題に対応するロールプレス方式を採用。この方式により、固体電解質層の緻密化と電極界面との密着性向上を図りつつ、生産性の向上を目指します。また、正極と負極の一体化を含む組み立てプロセスの集約により、製造時間の短縮も狙います。
本田技研の大津啓司社長は「全固体電池は、EV時代におけるゲームチェンジャーとなる革新的な技術です」とコメント。全固体電池の開発が同社の電動化戦略における重要な位置づけにあることを強調しました。
全固体電池は、高いエネルギー密度と耐熱性を特徴としていて、液体リチウムイオン電池と同等の搭載量で２〜2.5倍の航続距離を目指すことができます。また、同等の航続距離ならば50%コンパクトで35%軽量な設計が可能、コストに関しても25〜45%低減するとされ、EVの航続距離や充電時間、価格面などの課題解決が期待される次世代電池として注目されています。ホンダは独自の材料設計による性能向上に加え、耐熱性を活かした冷却構造の簡素化や生産プロセスの効率化によるコスト低減を進める方針です。
同社は2040年までにEV・FCEVの販売比率をグローバルで100％とする目標を掲げており、全固体電池は、四輪車のみならず、二輪車や航空機など幅広いモビリティへ展開することを検討しています。
ホンダ全固体電池の説明動画