エコノミスト・インパクトが日産自動車の後援で実施した世界規模の若者調査により、電気自動車（EV）が若い世代に好まれる移動手段であることが明らかになりました。調査は５大陸15都市*の都市住民である18〜30歳の若者3750人を対象に実施され、今後10年間でEV所有志向が50%以上増加する見通しであることが示されています。
調査によると、回答者の現在のEV所有率は23%で、今後10年間で35%以上に上昇すると予測されています。熱意は新興都市で最も強く、今後5年以内にEVを運転する生活を44％が想像しているという結果に（先進都市では31％）。上海、サンパウロ、メキシコシティなどの都市では、大気汚染や渋滞といった環境問題の深刻さがEVへの関心を高めています。
都市部の若い住民の57%は、二酸化炭素排出量削減のために移動習慣を変える用意があると回答。約半数がエネルギー貯蔵、代替燃料、V2X（Vehicle to Everything）などの新技術が自身の移動手段選択に影響を与えると述べています。
エコノミスト・インパクトのアジア太平洋地域サステナビリティ責任者リトゥ・バンダリ氏は「持続可能なモビリティの成功には、環境目標と手頃な価格、利便性、包括性などの実際の優先事項とのバランスが必要」と指摘しています。
日産のグローバルコミュニケーション担当コーポレートバイスプレジデント、ラバニャ・ワドガオンカー氏は「この調査は電動化需要の高まりを再確認するものだが、長期的な成功はEV導入をシームレスで実用的かつ費用対効果の高いものにすることにかかっている」と述べています。
EVへの期待は単なる移動手段を超えており、回答者の40%以上が、EVに関連した付加価値への期待を表しました。回答者の半数は、EVが外部デバイスへの電力供給や余剰再生可能エネルギーの貯蔵が可能なことを認識しており、特に新興都市の若者は緊急時の電気使用など多様な応用に関心を示しています。
* 同調査サンプルは、５大陸15都市（バンコク、コペンハーゲン、ロンドン、ロサンゼルス、マニラ、メルボルン、メキシコシティ、ニューデリー、ニューヨーク、パリ、リヤド、サンパウロ、上海、東京、トロント）に均等に分割されました。
