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ホンダと大成建設、走行中EV無線給電道路を開発 2027年度以降に高速道路で実証

2026 10/05
国内充電サービス
2026年10月5日
本田技術研究所、大成建設、大成ロテックの3社は、走行中EV非接触給電の基盤技術を開発

 本田技術研究所は2026年10月5日、大成建設、大成ロテックと共同で、走行中のEVに非接触で給電する「磁界結合方式無線給電道路システム」の基盤技術を開発したと発表しました。乗用車から大型商用車までの適用を想定したもので、3社は2027年度以降、東日本高速道路が館山自動車道(千葉県)で実施する走行中無線給電の実証実験「館山プロジェクト」に参画します。

 システムは、地上の直流電源システム、道路に埋設した複数の給電ユニット(GA)を直流で接続する直流配電型GAシステム、車両側の受電ユニット(VA)で構成されます。開発は大成建設が直流電源システム、本田技術研究所が直流配電型GAシステムとVAユニットを搭載した車両システム、大成ロテックが無線給電道路の施工方法を担当しました。舗装構造の開発や耐久性試験、更新手法の開発、給電実験は3社共同で実施しています。

 大成建設グループの次世代技術研究所/幸手(T-FIELD/SATTE)の実験道路で行った検証では、GAユニット内部の構造を最適化することで、車両総重量20トンクラスの大型車による長期間の走行に耐える舗装構造を確保しました。

 給電方式では、ユニット内のインバーターとコイルを一体化し、直流配電による給電を実現しました。走行中無線給電ユニットでの一体化は世界初(2026年9月末時点、ホンダ調べ)としています。高応答な地上の直流電源と組み合わせることで、安定した大電力給電が可能になるといいます。

 施工面では、既存舗装を切削して埋設する工法に対応した構造を採用し、切削面に生じる凹凸への対策を施しました。直流配電の採用で埋設部の配線が簡素になり、部品点数と作業量を削減できるため、将来の舗装更新工事にも対応しやすい構造としています。

 今後は2026年末から、大成建設グループの次世代技術実証センター/田村(T-FIELD/TAMURA)に試験走行路を構築します。実車による100万輪(49kN換算輪数)の載荷走行試験で長期耐久性を評価するほか、走行中の給電性能や漏えい電磁界対策を検証します。その後、大型商用車を想定した最大150kWの高出力での性能検証や、高速走行時の信頼性検証を進める計画です。

 ホンダは2021年から走行中無線給電(DWPT)技術の開発を進めており、まずは導入効果が高いと見込む物流・輸送分野での実用化を目指しています。走行中に給電することで、自宅や充電スポットでの充電頻度を減らせる点が利点とされています。3社の共同研究は2025年に始まりました。

 ホンダは今回の取り組みを、「ジャパンモビリティショー ビズウィーク2026」(10月13日~16日、幕張メッセ)や「ITSワールドコングレス2026」(10月19日~23日、韓国・江陵市)で紹介する予定です。

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